カテゴリー:全面・大規模リフォームの記事一覧

欠陥住宅作られました〜床不陸・雑排水管全て不良〜

欠陥住宅にリフォームされた経緯と、そこで道を誤らないための方法手段を紹介していきます。建築基準法など法律に記載されている内容から読み取りずらい、建物に関する施工方法を専門家から教えていただけたら大変ありがたいです。

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まるごとリフォームを考えている時に、リフォーム会社選びでチェックすること

家のまるごとリフォームの会社選びはとても難しいです。

 

まずは、本当にその会社がリフォームが出来るスキルがあるかどうかを確認しなくてはなりません。
その為に確認してもらいたいことは、次の4点です。

 

  • 構造分野においての技術力
  • 住まい方による提案力
  • 工事中に発生した追加費用について
  • 近隣対策について具体的な方法と対応

 

では、細かく内容を見ていきましょう。

 

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構造分野においての技術力

 

戸建て、もしくはマンションをまるごとリフォームするとなると、構造的な見解や補強技術において重要なポイントとなります。
見た目は綺麗になった、しかし構造的にもリフォーム前と同等の強さがないと安心できません。
しかし、建築業界に携わったことがない世界で生活を営んでいる方には、構造的なことは判りにくい分野と言われています。
自分でチェックするということは難しいと思われるかもしれません。
実際には図面と作られた部分を見比べると違和感を感じる・・・という意見で、住宅相談を受ける方は多くいます。
決して、分かりにくい分野ではないと言えるでしょう。

 

現状どういう構造で出来ていているのかは図面を見ればわかりますが、どこがどのような理由で不具合になっているか・・・
不具合部分を修正補強するためには、どのような材料で補強を行いますという様な説明は受けておかなくてはなりません。
そのときに、その工法名を聞いておくと、後日本当にその工法が正しい手法なのか資料を調べることが可能となります。
それを、他の施工会社に相見積もりを取る際、各社に同じような説明と工法を行うことで、
本当にしっかりと、家のリフォームを真剣に考えてくれているのかどうか、納得できる説明をしてくれるかどうかで、リフォームを依頼できるかもわかるものです。

 

建築士の職責が認識されているか

 

本当にスキルがある会社は、技術的面の判りにくいことを判り易く説明することも出来ることが多いとです。
また、これらを説明できることは建築士法第2条の2が体に浸透しているということです。
姉歯1級建築士の耐震偽装問題において、追加された建築士の職責を記した建築士法2条の2の内容をここで引用しましょう。

 

“建築士は、常に品位を保持し、業務に関する法令及び実務に精通して、建築物
の質の向上に寄与するように、公正かつ誠実にその業務を行わなければならない。”

 

施行されて5年以上経過していますが、いまだにこれらを理解していない建築士が数多くいます。
品位という曖昧な定義によるのかもしれませんが、一般的に怒鳴るという行為を平気で依頼人、または施主に行う建築士に自分は2割の確率で遭遇しています。

 

建築士法2条の2が原因で免許剥奪というような厳しい処分を受けた履歴がないことが、建築士の認識を甘くしているのかもしれませんね。

 

住まい方による提案力

 

建物をまるごとリフォームを計画するとなると、多くのの場合は、間取り変更をします。
いままでの間取りで暮らしやすかった面と、不便に感じていた面の間取り設計を検討しなくてはなりません。
より今までにも増して良い暮らしをする為の間取りを、設計してもらうことをあなたは希望するでしょう。
その中で、雑誌に載っているような建築学的な設計、流行の間取り・・・これらが顧客にとって良い間取り、空間になるとは限りません。

 

つまり、ご家族にとって、どのような仕組みが幸せのカタチを創造することができるかが、設計には求められているのです。
あなたがどこに拘っているのかどうかを、リフォームするに当たって判断してもらいたいところです。

 

その為に、リフォーム会社の担当者が、どのような質問をしてくるか、何を会話の中から聞いてくれるのかを注意しておきましょう。
より良い提案をするためには、顧客のことを出来るだけ理解しようとする姿勢が打合せ担当者にないと、成功の為の会社選びは不可欠です。
そういう意味では、より素晴らしい提案をしようとしてくれている人は、いろいろと聞いてこられる聞き上手の方が多いのです。

 

工事中に発生した追加費用について

 

大規模であり、小規模であり・・・リフォーム工事を進めていく追加費用がかかることが非常に多くあります。
それが、家のまるごとリフォームともなると、大きな費用になることもあり得ます。

 

その為に、既存の家をしっかりと調査してくれているかどうかを見ておきましょう。

 

多くの場合、初回の見積もりに反映させているので、現地調査という2時間程度時間をかけてリフォームを行う箇所を目視で確認します。
ユニットバスやトイレ、キッチンなどの水回りに関しましては、床下開口がある場合は床下に潜ることもあります。
実は、家を調査しているときというのは、リフォームの依頼者であるお施主様は意外とどんなことを調査してくれているのかを、視られていないことが多いです。
おそらく、邪魔してはいけないとか見ていても分からない、立ち会っていても仕方ないと思われるからかもしれません。

 

ただ、どことどこを調査しているのかを確認しておくだけでも後日役に立つことはあります。
会社によって調査する内容は違いますので、会社のやる気や姿勢を判断する要素につながり、実際にリフォーム工事が始まる時には結構役立ちます。

 

追加費用の確認もあらかじめしておきましょう。

 

大まかな状態でも、リフォームプランの提案やお見積もりがそろってきた際に、
追加費用があるとしたらどのような内容で、追加費用がいくらくらいかを契約前に確認しておきましょう。
自宅まるごとリフォームとなると、事前に経年劣化による修繕の恐れがあることは分かることも多く存在します。
しかし、大体の場合、施工会社は金額が高くなり、受注されないとを恐れるあまり、追加費用に関して話さない事も多いです。
追加費用に関しては、聞かないと言われないことも多いので、必ず、確認しておくと、リフォーム全体費用が把握できるので進んで行いましょう。

 

近隣対策について具体的な方法と対応

 

近隣対策はお施主様にとって非常に重要で神経質な要素のひとつです。
特に自宅まるごとリフォームともなると、工期が長くなりますし、材料の搬出入も毎日行われる場合もあります。
さらに各分野においての職人さんや工事車両も数多く入ってきます。

 

現在、トラブルとなりやすいのは施工業者による近隣挨拶です。

 

業者を決定する前に、自分たちのリフォームの場合どんな近隣対策をしてくれるのかを
説明されることはほぼないのが現実です。

 

どのような書面を配布しているのかすらわかりません。
また、書面内に工事時間を明示しているにも関わらず、その約束が守られていない・・・
そのようなクレーム電話を自分も受け取ったことがあります。
リフォームに関しての提案書を作成してくれた時点で、具体的な工事時間や近隣住民への対策を聞いておきましょう。
大規模リフォーム経験がある会社は、工事内容を想定できれば必要な近隣対策を考えることは出来ます。

 

逆に、どのような書面を配っているのかも、リフォーム依頼者に見せられないのならば、その会社は小規模というよりも、1日限りのリフォームしか行っていないのかもしれません。

 

また、リフォーム工事を行うにあたり、鍵の預かり書類がない・・・など、判明した段階でその会社は雑な会社と判断した方がよいです。

 

まとめ

 

以上、4つのスキルは戸建て、マンションまるごとリフォームの場合において、リフォーム会社に確実に必要なノウハウです。
ぜひ、業者選びの際に確認し、契約してもリフォーム工事が失敗しない会社かどうか・・・判断基準にしておくと良いでしょう。

 







広がるリフォーム産業と国家資格

昨今のリフォーム産業は新築の建物を建築する産業よりも大きくなっています。

 

しかし、残念ながらその環境は、まだまだ良いとはいえません。

 

 

 

大手住宅設備メーカーのひとつに数えられるLIXILも、手軽にリフォームを計画出来る様、1日(one day)リフォームの提案をしています。
ですが、ひとつのリフォームについて考えてしまう場合、人間の真理として『実はこっちも変えたい』という欲望も出てきます。
単純にトイレの便器が割れてしまったからといって、応急処置的に変更しても、あなたの欲求が満たされたリフォームという感覚にはならないことが多いです。

 

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そこで、計画するのが大規模リフォーム。

 

個々にリフォームを行って住むよりも、一般に行った方が値引してもらえるのではないかという心理も働くのかもしれません。
もしくは、今年リフォームを行い、数年後、またリフォームを行わなくてはならない。
そのリフォームを行うまでの前段階の打合せ時間が疲れてしまう。
そんな方も中にはいらっしゃるでしょう。

 

特に大規模なリフォームともなると、
『本当は楽しいはずなのに不安がいっぱい』
なのが現実的な問題のひとつです。

 

大規模リフォームを専門にした商材が沢山出てきたのは最近のことです。

 

今までリフォームを頼むときは自分の家を建ててくれたハウスメーカーや、工務店に頼むケースが多かったかと思います。
小規模なリフォームに関しては、友人から紹介された大工にお願いすることもあったかと思います。

 

しかし、今では大手会社といえども担当者によってひどい目に合うこともあります。
さらに悪徳業者とまではいかなくても、
ノウハウがない業者が大規模リフォームを請け負う事も多くあります。

 

≪知識も経験もないと豪語するリフォーム会社を紹介したコンサル会社の話≫

 

“そこで、大金がかかる大規模リフォームで失敗しない為に、
では、実際に大規模リフォームを専門に営業からアフターまで、長年経験してきたスタッフが、
施主側の立場で知らないと損をする、また知っていると得をする様な情報を
本当の裏話として綴っています。”

 

このような甘い言葉であなたを信用させるので気を付けてください。

 

コンサル会社はあくまでもコンサル会社です。

 

講演会を開いていらっしゃる方も多いようです。
あなたはその講演者の何を知っていらっしゃいますか?
まずは肩書きをみてみましょう。
その方が国家資格である1級建築士、1級施工管理技士でない限り、話し自体信用してはいけません。
長年経験してきたスタッフと言うだけで、そのスタッフの肩書は明らかになっていないことが多数です。

 

今は、有能スタッフである1級建築士がいる・・・と話し、リフォームのコンサルティングを片手間に行う方も増えています。
場合によって、その業務形態は1級建築士の名義貸しに該当することもあります。
1級建築士の処分内容は毎年9月に国土交通省のホームページで確認できます。

 

過去に違反をした建築士であるかどうか・・・
これらも建築士が所属している47都道府県の建築士会において内容閲覧が可能であり、有料ですが印刷も可能です。
(1枚400円(税込))
公益社団法人日本建築士会連合会にて取りまとめられています。

閲覧内容は下記の通りです。

・登録番号、登録年月日
・氏名、生年月日、性別
・一級建築士試験合格年月、合格証書番号
・処分履歴
・法定講習履歴
・構造・設備設計一級建築士証の番号、交付年月日、返納した者にあっては返納年月日

 

建築士に騙されたくないと考える方は、自分の家が壊されてしまう前に依頼に足る人物なのか、会社なのかを確認した方がよいでしょう。

 

≪大規模リフォーム損した話≫

 

例えば、
悪質なリフォーム会社の体質を見抜くためのコツ、方法、
自分が想像している以上の住みやすい提案をしてもらえる為の要望の伝え方、
同じ施工業者においてもお金が得する依頼の方法、
よくある失敗、
注意するべき法律、
実際に大規模リフォームを考えたときに関係することを中心に、
こちらのブログは構成させていただきます。

 

≪成功の為の会社選びを選ぶ?私は失敗しない会社を選びたい≫

 







リフォームで床下に大量の水が存在!リフォームで欠陥住宅にしない為の検査とは?

建物の新築やリフォームで欠陥住宅になる!
大規模リフォーム工事を行うときによくある欠陥工事の中に、水漏れがあります。
建築工事で水漏れは多くのデメリットが存在し、建物を傷めてしまう要因となります。

 

  • 水漏れを直す工事にいくらかかるのか?
  • 水漏れを起こした部分の回りの修繕はいくらかかるのか?
  • 工事を起こした会社を訴えることは出来るのか?
  • 水漏れを起こしそうか事前に検査は可能なのか?

 

このような内容で欠陥住宅の水漏れ解決方法をまとめていきたいと思います。

 

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水漏れが発生する事例を軽く紹介

 

新築工事や間取り変更を含む大規模リフォームにおいて、水回りは大抵工事対象となります。
よくある欠陥住宅例に数えられるでしょう。

 

しかも、水回りは日常生活に直結します。
さらに、せっかく工事の終わった後の建物の構造体を腐食させるおそれもありますので
出来るだけ水漏れがないようにしてほしいものです。

 

欠陥住宅で水漏れは気づきにくい?

 

 

 

配管が無事に付設されたあとに、壁や床を止めるクギやビスがその配管にささっていることもあるのです。
しかし多くの場合は知識や経験が足らない現場監督や工事者により、建物の構造部分を斫ったり、無理な配管を行い排水が逆流するような状況を作り出しているのが現実です。

 

配管は建物の壁と壁の間や、天井裏、床下に組まれていることが多いので、住んでいる人の目に着きにくい場所が多いです。
よって、不備な配管工事の発見が遅くなることが多く、単純な水漏れだけで済まない状況になりやすいです。

 

◎リフォームで手抜き工事をされた!工事中ならばここに相談せよ!欠陥住宅相談の詳細はこちら

 

欠陥住宅で水漏れを施工会社に訴える時の注意点とは?

 

たいていの場合、施工会社は自分たちの非を認めることはありません。
カスタマーサービスという部署が設置されている会社の場合は対応をしてくれる場合もあります。
カスタマーサービスの部署がない会社は対応しないと考えても良いでしょう。

 

非を認めさせるために、まずは状況を写真に撮りましょう。
そして、水漏れがした場所について、工事した際の図面を用意しておきましょう。
建物の新築工事を行う際、必ず設備図が必要になります。
リフォームの工事においても設備図が必要です。

 

これがないと、どこに配管をすればよいか、設備屋が分からないからです。
設備図面が手元にない場合、それは欠陥住宅となっている可能性もありますから、建物が建っている住所地の自治体の建築課に問合せをしてみましょう。
確認申請図と共に設備図が提出されているのか調べてみるのです。
無かったら、施工会社に図面作成の依頼を必ず行ってください。

 

◎リフォームで手抜き工事をされた!工事中ならばここに相談せよ!欠陥住宅相談の詳細はこちら

 

水漏れがひどい。施工会社を法に訴えることはできるのか?

 

実際の裁判判例では水漏れに関して施主である原告が勝訴という内容は探しきれていません。
裁判において重要視されることは、生命の危機に直面するかしないかです。
建物の構造体を腐らせて、建物を倒壊させる前に施主が気が付くことが多いことも事実です。

 

多くの場合、水漏れが起きると施工店に修理をするように話し、施工店が応急処置を行います。
ただし、あくまでも応急処置です。
施工店側が自分の非を認め、後日配管を直すという会社でしたら、施主に対しても誠実な会社だと感じますが、
これらはほんの一部の会社ということを認識しておきましょう。

 

◎リフォームで手抜き工事をされた!工事中ならばここに相談せよ!欠陥住宅相談の詳細はこちら

 

大半は泣き寝入り、新たに工事業者を探す。

 

客観的に見て、水漏れを直す工事の規模が大きい場合、もしくは建物の構造体を斫ったなどの建築基準法違反をしている場合においては施工会社に対して再度工事を行わせる方法がが良いでしょう。
しかし、洗面所の一部が水漏れなど、規模も小さい場合においては別の施工会社に依頼するのもひとつの手段です。
直そうとしない施工会社と交渉しても、あなたの心は穏やかにはなりません。

 

また、いくら施工会社が悪質であっても、裁判所は正義と悪を判別する場所ではないのです。
警察も近年は民事不介入が徹底されており、訴えても動いてはくれません。
警察も正義と悪を判断する場所ではありません。

 

安心した生活を取り戻したいのならば、リフォームの無料見積サービスを使用しましょう。
この場合、気を付けるのが瑕疵保険に加入している会社か否かです。
これらを調べてから無料見積もりサービスの利用をしましょう。

 

◎無料見積もりサービスを利用してみましょう。詳細はこちら

 

施工会社の工事は将来水漏れを起こす?事前検査は可能なのか?

 

工事中の水回り配管を作業している時はもちろんのこと、配管を設置し完了後も、
排水チェックや給水管の水圧検査をしてもらうとよいでしょう。

 

社内検査で行う会社やメーカーもありますが、それらは少数です。
ほとんどの会社は工事引渡し検査を行いません。

 

工事中の言動や行動に多少疑問を持ったら必ず検査をさせるようにしましょう。

 

検査を拒否した場合は何か隠していると考え、第三者に検査を依頼しましょう。
多少費用は掛かってしまいますが、リフォームで手抜き工事をされた!工事中ならばここに相談せよ!を参考にしてください。
相談料は無料もしくは電話による通話料の負担は発生しますが、あなたの不安は解決に向かいます。

 

◎リフォームで手抜き工事をされた!工事中ならばここに相談せよ!欠陥住宅相談の詳細はこちら

 







欠陥住宅にする建設・施工業者の態度を見抜け!言い訳から欠陥度レベルが分かる。

新築工事や大規模なリフォーム工事のケースにおいて、工事業者の体制がどの程度のものなのか事前に知っておくとあなたの家が欠陥住宅にならない可能性があります。
しかし、専門家や建設業を体験したことがない限り、一般の人が契約する前に業者の体質がイレギュラーということを知ることは難しいといえるでしょう。
そこで、契約前に見積もり作成依頼した際に施主の立場でも欠陥住宅になりそうな注意点を見抜く方法を記したいと思います。

 

 

 

業者が見積もりを作る為には、リフォームにおいては現地調査といって既存の住宅の調査を行います。
新築の建物を建てる際にも現地調査という名前で、その土地の調査を行います。
大まかにいうと、水道管、ガス管が通っているか、土の硬さはどうか、都市計画はどのような地域に分類されているかです。
しかし、その現地調査は各業者によってやり方や調査の方法、重要視する場所がそれぞれ異なっているのです。

 

現地調査として工事業者が実際にこの4点について行っているか、建築知識のない人間が見てわかるチェックポイントを紹介します。

 

  • 住宅の寸法を全部測っているか?
  • 現状の住宅のチェックを行っているか?
  • 写真をくまなく撮っているか?
  • 建物が建っているもしくは建つ予定の周辺環境や行政関係の資料は集めているか?

 

このような内容で工事業者の態度を見抜く方法まとめていきたいと思います。

 

◎リフォームで手抜き工事をされた!工事中ならばここに相談せよ!欠陥住宅相談の詳細はこちら

 

住宅の寸法を巻き尺、レーザー測定器で端から測る。

 

家の中が倉庫状態で荷物が溢れている状態でも、リフォームの見積もりを作成する業者は測定します。
打合せで呼んだ業者のうち、巻き尺すら持ってこなかったのは大規模リフォーム専門会社より担当匿名で紹介された株式会社C2級建築士代表取締役社長だけでした。
自分はこのとき、後日の打合せ時に測定するのかと思いましたが、荷物が無くなって解体工事も終わったあとも一切測ることはありませんでした。

 

一部の柱間の寸法だけを測って、全体に同じ柱間隔の寸法を適用しているかいないか?

 

(柱と柱の間の等間隔のサイズのことを建築用語ではモジュールと呼びます。
そのモジュールが部分的に異なっている家は半数以上あります。
全ての柱と柱の間隔を測っておくことが必要です。)

 

昔の図面を正しいと判断するのは危険。仕上がり寸法を確認しているかいないか?
(建築図面は工事中に変更されることが多くあります。
たいていの場合、施主に渡されるものは自治体に提出する確認申請図。
確認申請図では家は建てられません。
家を建てるのには施工図が必要です。
施工図は手元にありますか?
例え施工図があったとしても、その図面が実際の家の図面と合致しているとは限りません。
※むしろ異なっていることの方が多いです。)

 

天井高さや段差、サッシの大きさなどを測っているかいないか?

 

(確認申請図にはどのメーカーの商品を使うと記載されていても、実際同等程度の性能や金額の商品でしたら変更することは可能となっています。
天井の高さや扉枠で発生した段差など、材料や工事の仕方が変わることもあります。)

 

既存の家具や家電などの寸法を測っているかいないか?
(工事中、それらのものは移動させます。
実際に使う予定の家具が入り口から入らなかったり、用意したコンセントが足らなかったというトラブルが発生します。)

 

現状の住宅のチェックを行う。床の不陸、屋根の雨漏り、外壁のクラック・・・どれも欠陥住宅で発生しやすい項目です。

 

水平や垂直の傾きを測っているかいないか?

 

(床や壁の傾きがあるか否か、事前に調査しておくことにより見積金額も変更になります。
通常は床の工事に関しては、まっすぐフローリングが貼れるか大工がレーザーで水平かを測ります。
斜めの箇所があると大工も作業がしずらいです。
そこで、現場監督に床が曲がっていることを大工から訴え、現場監督から施主に床に不陸があるから修正をする。
通常ならば、見積を作り提出しますという流れになります。
我が家は株式会社Cの2級建築士現場監督が大工に対して黙ってと指示し、この問題を株式会社Cの2級建築士現場監督がもみ消しました。)

 

小屋裏(天井裏)を見てくれているかいないか?

 

(小屋裏には既存の状態を知る上で非常に有効な情報が数多く隠されています。
そして、今回リフォームを行いましたらとても汚く戻されてきました。
小屋裏の梁はカットするわ、電気配線はどことつながっているかわからない。
しまいには小屋裏の空気が室内にすべて流入する状態となり、室内と外気の温度の差がなくなりました。)

 

床下に潜って、基礎や湿気、シロアリ、換気口、配管の状態をチェックしてくれているか?

 

(マンションや床の高さが元々低く、中に入れないような場合は別です。
床下が欠陥住宅になる要素が多いです。
よくある例は解体したときの廃材をそのまま放置しておきます。
株式会社Cは他の例にもれず、しっかり廃材を放置していっています。)

 

屋根に上がって、屋根そのものと下地や樋を見てくれているかいないか?

 

(マンションを除く。
今回、株式会社Cが屋根にあがることはありませんでした。
しかし、雨樋にキッチンの雑排水をつなぐことを平気で指示する株式会社Cの2級建築士現場監督がいます。
そして、打ち合わせ担当だった株式会社Cの2級建築士代表取締役にその場で見に来いと話しましたが見ることもありませんでした。)

 

排水経路や給水や電気関係を把握してくれているかいないか?

 

(工事前に調べておかないと、水洗でなかったり、引き込み電線の容量が小さいといったことで工事金額が後日大幅に追加されることがあります。
また、いくら3年前の排水経路で水道局がOKしたとしても、今回リフォームするにあたり行政の条件が異なっている可能性もあります。
株式会社Cの代表取締役に水道局に行って排水経路の図面を取得したのかと聞いたら、なんでそんなもの必要なのですか?と答えました。)

 

既存で存在する劣化部分と程度を把握してくれているかいないか?

 

(家の傷み具合をしっかりと把握してくれているかどうかは信頼度に大きく影響を与えます。
大規模リフォームの会社を無料紹介するリフォームCは、このような劣悪工事を行う株式会社Cを今でも紹介し続けています。)

 

工事予定の室内の写真をくまなく撮る

 

※写真はリフォームや増築の計画時に細かなところまで見なければいけません。
施主が今までどのような生活をしてきたのか知るヒントにもなりますし、施主の趣味や収集していたものに対しての収納の計画を立てやすくなります。

 

既存写真を提出してくれるか否か?

 

(工事後の大切な思い出になりますが、株式会社Cは一枚も写真を撮影していません。)

 

周辺環境や行政との関係を把握しておく

 

周辺道路や近隣との状況を把握しようとしてくれているか否か?
(駐車場の確保や足場の設置位置、方法についてはあらかじめ計画し、近所に説明が必要な場合もあります。
工事を行う業者が近隣への工事後の説明を怠ると、工事後の近隣付き合いに悪い影響を与えます。)

 

新築工事やリフォーム工事について、工事所在地や計画している内容についての法律や助成金などを把握してくれているか否か?
(これらは絶対に把握しておくべきです。
同じ木材を使うにしても県内産の木材を使用することにより、県より助成金がでることもあります。
株式会社Cにはそのような提案知識はなく、工事前に助成金について尋ねたところ返事はありませんでした。
しかし、高断熱の新築住宅を建てることで補助金が出ることもあり、それを売りにしてセールスしているにもかかわらず、その内容に不一致の新築建物を建てるという業者も中には存在しています。
施主に対しての詐称だけではなく、各自治体の建築課に対しての詐称でもあります。)

 

リフォームをすることで住宅の性能を上げることも可能です。
国交省のHPに助成金の記載があります。
性能を上げる、上げないにかかわらず、住宅ローンを5年以上の契約で借入した施主を対象としています。
高齢者が入るやすくするためにユニットバスに変更したという内容も、この書類に該当します。

 

耐震診断をしてくれているか否か?

 

多くの場合は一戸建の木造住宅において行われます。
現在は中古住宅売買においては耐震検査証が必要となります。

 

現状と計画双方できちんと診断をしてくれているか否か?

 

一般診断以上をしてくれているか否か?

 

(通常、施工会社は行いません。これには専門的な知識が必要です。
ホームインスペクションを実施している会社(建築家からも信用度が高いのはさくら事務所があり、工事前の検査でしたら6万円から可能となっています。)

ただし、特殊機器を使ったものではなく一般的な工事で使用する機器を使った目視検査で診断方法が書いてあります。
壁の中身まで把握することが必要なセンサーを使用する「精密診断」は別途費用が発生する可能性があります。)

 

一般の施主が自分でも判断出来る範囲だけで15項目もある!

 

これらの項目に関して実行してくれていないという施工業者でしたらば、何かしら欠陥を残したまま工事を完了させ引き渡そうとするのが悪質な業者です。
完了検査の際に、第三者機関としてさくら事務所のような施主検査立ち合いを行う会社を当日参加させることも計画してください。

 

建築知識がない施主が自分で施工業者をチェックするまとめ15項目。

 

  • 一部の柱間の寸法だけを測って、全体に同じ柱間隔の寸法を適用しているかいないか?
  • 昔の図面を正しいと判断するのは危険。仕上がり寸法を確認しているかいないか?
  • 天井高さや段差、サッシの大きさなどを測っているかいないか?
  • 既存の家具や家電などの寸法を測っているかいないか?

 

  • 水平や垂直の傾きを測っているかいないか?
  • 小屋裏(天井裏)を見てくれているかいないか?
  • 床下に潜って、基礎や湿気、シロアリ、換気口、配管の状態をチェックしてくれているか?
  • 屋根に上がって、屋根そのものと下地や樋を見てくれているかいないか?
  • 排水経路や給水や電気関係を把握してくれているかいないか?
  • 既存で存在する劣化部分と程度を把握してくれているかいないか?

 

  • 既存写真を提出してくれるか否か?

 

  • 周辺道路や近隣との状況を把握しようとしてくれているか否か?
  • 新築工事やリフォーム工事について、工事所在地や計画している内容についての法律や助成金などを把握してくれているか否か?

 

  • 現状と計画双方できちんと診断をしてくれているか否か?
  • 一般診断以上をしてくれているか否か?

 

悪質業者は図星をつつかれると、その場でキレて怒鳴ります。
株式会社Cのようにね。

 

≪欠陥住宅にならないための会社選びはこちら≫