全面・大規模リフォーム

まるごとリフォームを考えている時に、リフォーム会社選びでチェックすること

家のまるごとリフォームの会社選びはとても難しいです。

 

まずは、本当にその会社がリフォームが出来るスキルがあるかどうかを確認しなくてはなりません。
その為に確認してもらいたいことは、次の4点です。

 

  • 構造分野においての技術力
  • 住まい方による提案力
  • 工事中に発生した追加費用について
  • 近隣対策について具体的な方法と対応

 

では、細かく内容を見ていきましょう。

 

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構造分野においての技術力

 

戸建て、もしくはマンションをまるごとリフォームするとなると、構造的な見解や補強技術において重要なポイントとなります。
見た目は綺麗になった、しかし構造的にもリフォーム前と同等の強さがないと安心できません。
しかし、建築業界に携わったことがない世界で生活を営んでいる方には、構造的なことは判りにくい分野と言われています。
自分でチェックするということは難しいと思われるかもしれません。
実際には図面と作られた部分を見比べると違和感を感じる・・・という意見で、住宅相談を受ける方は多くいます。
決して、分かりにくい分野ではないと言えるでしょう。

 

現状どういう構造で出来ていているのかは図面を見ればわかりますが、どこがどのような理由で不具合になっているか・・・
不具合部分を修正補強するためには、どのような材料で補強を行いますという様な説明は受けておかなくてはなりません。
そのときに、その工法名を聞いておくと、後日本当にその工法が正しい手法なのか資料を調べることが可能となります。
それを、他の施工会社に相見積もりを取る際、各社に同じような説明と工法を行うことで、
本当にしっかりと、家のリフォームを真剣に考えてくれているのかどうか、納得できる説明をしてくれるかどうかで、リフォームを依頼できるかもわかるものです。

 

建築士の職責が認識されているか

 

本当にスキルがある会社は、技術的面の判りにくいことを判り易く説明することも出来ることが多いとです。
また、これらを説明できることは建築士法第2条の2が体に浸透しているということです。
姉歯1級建築士の耐震偽装問題において、追加された建築士の職責を記した建築士法2条の2の内容をここで引用しましょう。

 

“建築士は、常に品位を保持し、業務に関する法令及び実務に精通して、建築物
の質の向上に寄与するように、公正かつ誠実にその業務を行わなければならない。”

 

施行されて5年以上経過していますが、いまだにこれらを理解していない建築士が数多くいます。
品位という曖昧な定義によるのかもしれませんが、一般的に怒鳴るという行為を平気で依頼人、または施主に行う建築士に自分は2割の確率で遭遇しています。

 

建築士法2条の2が原因で免許剥奪というような厳しい処分を受けた履歴がないことが、建築士の認識を甘くしているのかもしれませんね。

 

住まい方による提案力

 

建物をまるごとリフォームを計画するとなると、多くのの場合は、間取り変更をします。
いままでの間取りで暮らしやすかった面と、不便に感じていた面の間取り設計を検討しなくてはなりません。
より今までにも増して良い暮らしをする為の間取りを、設計してもらうことをあなたは希望するでしょう。
その中で、雑誌に載っているような建築学的な設計、流行の間取り・・・これらが顧客にとって良い間取り、空間になるとは限りません。

 

つまり、ご家族にとって、どのような仕組みが幸せのカタチを創造することができるかが、設計には求められているのです。
あなたがどこに拘っているのかどうかを、リフォームするに当たって判断してもらいたいところです。

 

その為に、リフォーム会社の担当者が、どのような質問をしてくるか、何を会話の中から聞いてくれるのかを注意しておきましょう。
より良い提案をするためには、顧客のことを出来るだけ理解しようとする姿勢が打合せ担当者にないと、成功の為の会社選びは不可欠です。
そういう意味では、より素晴らしい提案をしようとしてくれている人は、いろいろと聞いてこられる聞き上手の方が多いのです。

 

工事中に発生した追加費用について

 

大規模であり、小規模であり・・・リフォーム工事を進めていく追加費用がかかることが非常に多くあります。
それが、家のまるごとリフォームともなると、大きな費用になることもあり得ます。

 

その為に、既存の家をしっかりと調査してくれているかどうかを見ておきましょう。

 

多くの場合、初回の見積もりに反映させているので、現地調査という2時間程度時間をかけてリフォームを行う箇所を目視で確認します。
ユニットバスやトイレ、キッチンなどの水回りに関しましては、床下開口がある場合は床下に潜ることもあります。
実は、家を調査しているときというのは、リフォームの依頼者であるお施主様は意外とどんなことを調査してくれているのかを、視られていないことが多いです。
おそらく、邪魔してはいけないとか見ていても分からない、立ち会っていても仕方ないと思われるからかもしれません。

 

ただ、どことどこを調査しているのかを確認しておくだけでも後日役に立つことはあります。
会社によって調査する内容は違いますので、会社のやる気や姿勢を判断する要素につながり、実際にリフォーム工事が始まる時には結構役立ちます。

 

追加費用の確認もあらかじめしておきましょう。

 

大まかな状態でも、リフォームプランの提案やお見積もりがそろってきた際に、
追加費用があるとしたらどのような内容で、追加費用がいくらくらいかを契約前に確認しておきましょう。
自宅まるごとリフォームとなると、事前に経年劣化による修繕の恐れがあることは分かることも多く存在します。
しかし、大体の場合、施工会社は金額が高くなり、受注されないとを恐れるあまり、追加費用に関して話さない事も多いです。
追加費用に関しては、聞かないと言われないことも多いので、必ず、確認しておくと、リフォーム全体費用が把握できるので進んで行いましょう。

 

近隣対策について具体的な方法と対応

 

近隣対策はお施主様にとって非常に重要で神経質な要素のひとつです。
特に自宅まるごとリフォームともなると、工期が長くなりますし、材料の搬出入も毎日行われる場合もあります。
さらに各分野においての職人さんや工事車両も数多く入ってきます。

 

現在、トラブルとなりやすいのは施工業者による近隣挨拶です。

 

業者を決定する前に、自分たちのリフォームの場合どんな近隣対策をしてくれるのかを
説明されることはほぼないのが現実です。

 

どのような書面を配布しているのかすらわかりません。
また、書面内に工事時間を明示しているにも関わらず、その約束が守られていない・・・
そのようなクレーム電話を自分も受け取ったことがあります。
リフォームに関しての提案書を作成してくれた時点で、具体的な工事時間や近隣住民への対策を聞いておきましょう。
大規模リフォーム経験がある会社は、工事内容を想定できれば必要な近隣対策を考えることは出来ます。

 

逆に、どのような書面を配っているのかも、リフォーム依頼者に見せられないのならば、その会社は小規模というよりも、1日限りのリフォームしか行っていないのかもしれません。

 

また、リフォーム工事を行うにあたり、鍵の預かり書類がない・・・など、判明した段階でその会社は雑な会社と判断した方がよいです。

 

まとめ

 

以上、4つのスキルは戸建て、マンションまるごとリフォームの場合において、リフォーム会社に確実に必要なノウハウです。
ぜひ、業者選びの際に確認し、契約してもリフォーム工事が失敗しない会社かどうか・・・判断基準にしておくと良いでしょう。